新聞・雑誌広告月報/年報

Newspaper & Magazine AD Report
新聞・雑誌広告月報/年報

サービスの特徴

日本全国の主要新聞・雑誌の広告出稿統計データ

日本全国の主要新聞、雑誌の広告出稿統計データです。
商品別・広告主別・銘柄別の表にまとめ、月報、年報によりご提供致します。
年報は当年1月~12月までを年報版としてまとめたものです。

新聞・雑誌広告月報/年報

レポート – 新聞広告月報

当月内に発行された対象紙に於ける広告主別、銘柄別の広告量と広告費を掲載。
月報対象紙
中央紙 40 紙 / ブロック紙 6 紙 / 地方紙 52 紙 / スポーツ紙 13 紙 /
タブロイド紙 4 紙 / 経済紙 4 紙 / その他 1 紙 / 計 120 紙(2018年7月時点)
対象広告範囲
記事下広告を対象とし、雑報を除く。
掲載単位
広告量単位「段」、広告費単位「千円」。
広告費算出基準
日本広告業協会発行「全国新聞広告料金表」に於ける各単独本社版長期一段単価にて算出。

レポート – 雑誌広告月報

当月内に発行された対象誌に於ける広告主別、銘柄別の広告量と広告費を掲載。
月報対象誌
一部週刊誌 10 誌 / 女性週刊誌 8 誌 / 娯楽週刊誌 32 誌 / 総合月刊誌 12 誌 /
趣味・娯楽週刊誌 91 誌 / 女性月刊誌 101 誌 / 少年少女コミック誌 27 誌 / 健康誌 7 誌 /
経済誌 17 誌 / 住宅誌 4 誌 / カード・機内誌 7 誌 / コンピュータ誌 10 誌 / 自動車誌 11 誌 /
計 337 誌(2018年7月時点)
対象広告範囲
自社広告を除く、全広告を対象。
掲載単位
広告量単位「頁」、広告費単位「千円」。
広告費算出基準
日本雑誌広告協会発行「雑誌広告料金表」に於ける基本料金にて算出。

レポート – 新聞広告年報

当年内に発行された対象紙に於ける広告主別、銘柄別の広告量と広告費を掲載。
対象広告範囲
新聞広告月報と同じ
掲載単位
新聞広告月報と同じ
広告費算出基準
新聞広告月報と同じ
(注)対象紙数:120紙(2017年12月時点)

レポート – 雑誌広告年報

当年内に発行された対象誌に於ける広告主別、銘柄別の広告量と広告費を掲載。
対象広告範囲
雑誌広告月報と同じ
掲載単位
雑誌広告月報と同じ
広告費算出基準
雑誌広告月報と同じ
(注)対象誌数:371誌(2017年12月時点)

商品大分類

A:電気製品
家電製品、音響映像製品、照明器具、美容・医療器具など
B:輸送用機器
自動車、オートバイ、自転車、航空機、船舶、タイヤ、自動車部品、カーアクセサリー、カーナビなど
C:精密機器
カメラ、デジタルカメラ、フィルム、写真用品、時計、計測機器など
D:機械器具

事務機器・電子機器
事務機器、パソコン・プリンタ・コンピュータ等の電子機器、電話・携帯電話等の通信機器など

一般機械器具
電気機械・土木建設機械・工作機械等の産業用機械、ミシン、自動販売機、パチンコなど

E:住宅設備機器・用品
石油・ガス機器、セントラルヒーティング、浴槽、室内家具、台所用品、食器など
F:雑品

文具・事務用品
事務用家具、筆記具、印鑑、事務用品など

化粧道具
カミソリ、カツラ、ティッシュペーパー、化粧用道具(化粧品除く)など

身回り品
靴、雨具、バッグ、ジュエリー、喫煙具、メガネなど

趣味・スポーツ・レジャー用品
楽器、音響映像ソフト、スポーツ用品、園芸用品、ペット用品、ゲーム、玩具(食玩を含む)など

G:エネルギー・
原材料・加工基礎材
石油・電力・ガス等のエネルギー類、木材・繊維・化学・鉄鋼等の原材料、建材・建具類など
H:薬品・衛生用品
医薬品、薬剤、入浴剤、生理用品、避妊用品、絆創膏、紙オムツなど
J:化粧品・石鹸・洗剤
基礎・メークアップ化粧品、頭髪用化粧品、香水、歯磨・歯ブラシ、石鹸、洗剤など
K:食品
調味料、油脂製品、乳製品、菓子、パン類、即席食品、冷凍食品、健康食品等の加工食品など
L:飲料・嗜好品
アルコール飲料、非アルコール飲料、コーヒー、紅茶、お茶、タバコなど
M:繊維製品
原糸・原反、衣料品、衣料小物、寝具など
N:出版
書籍、雑誌、新聞、地図、カレンダーなど
P:金融・保険・証券
銀行、保険、証券、消費者金融、クレジット、商品取引など
Q:百貨店・商店・商社

百貨店
日本百貨店協会会員社を対象

月賦・量販・小売店・商社
月賦百貨店、量販店、スーパー、コンビニエンスストア、小売店、商社など

R:不動産・建設

不動産・建設
土地、建物、仲介、テナント募集、シルバーケアホームなど

プレハブ・規格型住宅
展示場、プレハブ・規格型住宅など

S:観光・娯楽

交通・運輸
航空、海運、電鉄、バス、貨物など

観光・娯楽
観光代理店、ホテル、レストラン、式場、遊園地等の娯楽施設、映画、演劇、テレビ・ラジオ番組、宝くじなど

T:雑件

官庁・地方自治体
官庁、地方自治体、外国諸官庁など

学校・通信教育
専修学校、大学・短大、通信教育、学習塾・予備校など

情報通信サービス業
電話・携帯電話等の移動体通信サービス、インターネットサイトなど

通信販売業
通信販売業

各種団体・その他
病院、広告代理店・警備会社・リース会社・人材派遣会社等の専門サービス業、美容院・エステ・レンタカー等の対人サービス業、政党、宗教、各種団体など

Y:企業・サ-ビス・催し物
各業種、対象広告主の企業広告(但し、金融から雑件までの企業広告は各商品分類のサービスPRに分類)